文学研究科

文学研究科長からのメッセージ

文学研究科で、真の個性を磨け 文学研究科長 津上 英輔

文学研究科を構成する6つの専攻をまとめて、「人文学」と呼ぶことにしましょう。国文学、英文学、日本常民文化、美学・美術史、コミュニケーション学、ヨーロッパ文化のいずれも、人の営みを、数字やシステムを介さず、そのまま、そのものとして扱う研究です。そのアプローチは、分野ごと、テーマごとに無限に多様です。どこまで言えば論証完了とするかさえ、様々でしょう。

人文学の研究では、主題の選択から論証の締めくくりまでのすべてを、研究者自身が決定します。何に興味を持つかから始めて、どのような問題をどのような方法で解き、その結論をいかに意味づけるかに至るまで、そのすべてが研究者一人一人にかかっているのです。

研究者はその過程の各段階で、自分に合ったものを選ぶでしょう。したがって、そのようにして行なわれる人文学の研究は、自分らしさすなわち個性の表現です。しかもそのことは、研究が独自であればあるほど際立ちます。人文学を究めるということは、個性を磨くことなのです。

成城大学大学院文学研究科は、本当の個性を磨く場です。

文学研究科の特色

文学研究科は、文芸学部6学科を基盤とした6専攻により構成され、各専攻にはユニークな学問研究を行っている著名な教員がおります。院生は各教員のもとで研究を行いますが、立場を越えて「共に学ぶ」という姿勢が本研究科の特色になっています。

■一般入試の他にも広く学問の門戸を開いています

社会人、教員、外国の方など、様々なニーズに対応した入試制度や入学後の制度を用意し、旺盛な関心と探究心を持つ方に広く学問の門戸を開いています。

  • 社会人入試
  • 教員推薦入試
  • 科目等履修生制度
  • 聴講生制度
  • 大学院研究生制度
  • 私費外国人留学生の授業料減免

■成城大学大学院には、独自の奨学金(澤柳奨学金)が支給される制度があります

成城大学大学院生には、申請して認められれば、学費の4分の1相当の奨学金が支給されます。

■教職免許の専修免許状が取得可能です

大学院博士課程前期で所定の単位を習得すれば、学部で取得する1種免許状に加えて、専修免許状(国語・英語・社会・地理歴史・ドイツ語・フランス語)を取得することができます。

■成蹊大学大学院・武蔵大学大学院の授業が取れます

成城大学大学院文学研究科では、成蹊大学大学院・武蔵大学大学院と単位互換制度があり、両大学の大学院の授業に出席し、単位を取得することができます。

■図書館が利用しやすくなります

成城大学図書館では、大学院生の利用に便宜がはかられます。

  • 図書の貸出は、20冊(4週間)まで可能となります(学部生は10冊(2週間)まで。)
  • 雑誌の貸出も可能です(学部生は雑誌の貸出はありません)。
  • 図書館内の研究個室が利用できます。
  • 閉架の地下書庫に入庫して図書を閲覧することが可能となります(学部生は講習を受けることが必要)。

■TA(ティーチング・アシスタント)に任用されます

成城大学では多くの授業にTA制度があり、大学院生が任用されます。TAには謝金が支給されます。

■学会で研究成果を発表する際には、旅費が援助されます

文学研究科の大学院生が学会で研究発表する際には、その旅費が規定によって支給されます。

■長期履修の制度があります

標準的な修業年限(前期課程2年、後期課程3年)の授業料で、その年限を越えた履修が可能となります。

■外国人留学生対象の授業料減免制度があります

私費外国人留学生を対象とした授業料等減免制度があり、授業料の2分の1、入学金が減免されます。

■外国人留学生に対するテューター制度があります

専門分野の学習及び論文作成について援助を必要とする外国人留学生に対して、本学大学院学生による援助を行います。テューターに選ばれた大学院学生に対しては、謝金を支給します。

■大学院学生向けの施設も充実しています

  • 院生研究室
    文学研究科の6専攻にそれぞれ研究室が用意され、大学院生は自由に使えます。
  • データ処理室
    大学院生用のパソコンが用意され、それぞれの研究に活用されています。
  • コミュニケーション実験室
    コミュニケーション学専攻の学生専用の部屋で、実験器材が完備しています。
  

■現役の教員の方にも履修しやすい制度があります

博士課程前期のみの制度ですが、学校教員(小学校、中学校、高等学校の教員)を対象に、所属校校長の推薦など、一定条件下で筆記試験を免除する入試制度(教員推薦入試)を実施しています。
また、学校教員の方は科目等履修生制度を利用して、入学後博士課程前期を1年間で修了することも可能です(教員早期修了制度)。 こうした制度で、教育に携わる方の研究活動をお手伝いしています。

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