成城大学経済学部経営学科神田ゼミと企業との産学協同研究４件の最終発表会が２月12日～３月２日に次々と各企業（または外部会場）において開催されました。
いずれも神田ゼミ３年生（または大学院生）が2015年６月から2016年１月（または２月）までの８～９ヵ月、ほぼ月２回のペースで企業の企画・開発担当の方々とミーティングを行い、数百件の商品仮説（またはアンケート調査のための項目案）を創出し、その中から活発なディスカッションと精密かつ膨大なデータ解析を重ねて優れた商品（または分析結果）を抽出し、最終提案にまで至りました。いずれも他大学ではあり得ない、極めて濃厚な内容です。
発表順に紹介します（未発売商品ですので、商品内容については省略します）。

１．株式会社NBCメッシュテック（２月12日）

株式会社NBCメッシュテックは東京都日野市に本社を置く日清製粉系列の会社で、世界最先端の技術でスクリーン印刷用資材、産業用資材、化成品などの製造販売を行っています。今回は同社が特許を持つ優れた抗菌・抗ウィルス技術Cufitec（キュフィテック）を活用して新たな新商品を開発するプロジェクトを実施しました。神田ゼミ生５名（大学院生１名、３年生４名）と同社員７名がチームを組み、使いやすく効力の高い抗菌・抗ウィルス商品を同社社長ら経営陣に対し４点提案し、いずれも高い評価を得ることができ、新市場開拓の目標を確立できました。

２．富士ゼロックス株式会社（２月15日）

富士ゼロックス株式会社は東京都港区に本社を置く、オフィス向け複写機、プリンターの世界的メーカーで、ハードウェアのみならずそのソフトウェア、更にオフィスや業務の効率化まで幅広い「ソリューション・ビジネス」を展開しています。
昨年６月から同社商品開発本部と神田ゼミとが共同で「在宅ワーク」（自宅で一部の仕事を行う勤務形態）に関する研究を行ってきました。在宅ワークは同社を始め、大企業を中心に徐々に普及しており、今後も育児・介護等の必要から「働きやすい職場環境」の整備のために導入企業が増える見通しです。しかし抱える課題も多く、同社のハード・ソフト両面における優れた技術と神田ゼミの調査・企画のノウハウでその解決に向かうことを目指す、社会的意義の高い研究です。
神田ゼミ生６名（大学院生１名、３年生５名）と同社員５名がチームを組み、月２回のミーティング（１回は成城大学で、１回は横浜の同社R&Dスクエアで）で徐々に推進し、当日は最終的に３つの商品を提案し、好評を得ることができました。

３．株式会社 御田製作所（２月22日）

株式会社 御田製作所は東京都練馬区に本社を置く、鋳鉄製建材「ロートアイアン」（同社HPの施工例参照）の製造販売の会社です。

神田ゼミＯＧ・山下結香さん（1999年卒業）の父親が社長を務めており、住宅や店舗・劇場などで用いる優美で高級な鉄製の門扉・階段手すり・装飾品などを優れた技術で受注生産してきましたが、一般向きのインテリア商品を新規に開発することになり、旧知の神田教授を招いて改めて社内ゼミを開催、可愛い後輩達を温かく叱咤激励しながら「ロートアイアン応用商品」「木彫り応用商品」の２テーマで計９名の３年生と一緒に商品企画を進めてきました。このアイデア検討ディスカッションの熱心な様子は、これから発行される来年度版大学パンフレットにも掲載されています（写真下）。

当日は、就職活動で残念ながら多くの学生が欠席となりましたが、３名の３年生がここまでの成果を発表し、２つのインテリア（花入れ、ポールハンガー）と新たな鉄製門扉の商品化と２つの商品の可能性検討に向けて社内で動いていただくことになりました。

４．株式会社 ハー･ストーリィ（３月２日）

株式会社 ハー･ストーリィは東京都港区に本社を置く、女性消費者向けマーケティング活動を支援する会社で、女性創業者日野佳恵子氏が起業し、これまでも男女の購買行動（買い物）の違いについて研究や啓蒙を進めてきました。今回神田ゼミとの産学協同研究は更に幅広い見地（性格・趣味・生活行動・意識・買い物など）から男女差を測り、系統的に消費者のグルーピングを行い、女性のライフステージ別に購買行動の要因や意識・行動の差異を研究しようという新しい試みです。３年生（全員女子）５名、社員４名のチームで徹底的なディスカッションを行ってアンケート調査を設計し、男女計1000名ものデータをWebで収集して、主に成城大学チームが統計手法を駆使して分析しました。

今回は８ヵ月間の成果をハー･ストーリィ社の主催で品川駅近くの会議室をお借りして公開発表の形を採らせていただきましたが、一般企業の方々が45名も参加され、関心の高さが伺えました。就職活動で残念ながら学生は欠席となりましたが、
　①　神田教授の産学協同研究成果の報告
　②　①を踏まえて、日野社長の女性マーケティングへのアドバイス
　③　神田教授・日野社長の対談　
という形でなごやかに進行し、男女差は縮まってはいるものの本質は変わらず、女性向き商品の開発、女性へのマーケティング活動はその本来の特性やライフステージが男性と異なることを十分に踏まえて行うべきであるという結論で終了しました。