大学開講前の９月１５日（木）、経済学部・社会イノベーション学部による合同ディベート大会が開かれました。両学部の公認イベントとなって３度目となる今年度は、昨年の９ゼミより多い１３ゼミ、約１５０人が参加。４つのテーマに関してゼミごとに賛成派と反対派に分かれ、どちらに説得力があるか争いました。

　ディベート大会とは、個人の意見は関係なく賛成派と反対派に分かれます。そのため、データをもとに、さまざまな角度から検証することで、まずは、事前にどれだけ自分が納得できるか、が必要かもしれません。「プレゼン用、補足用資料は４枚ずつでA4用紙１枚に４スライド配置で両面印刷」「資料配布はディベート開始10分前」「ジャッジはディベート終了後に６人が各40秒コメント」など、とても細かいルールを学生たち自らが設定し、各ゼミは事前に合宿を行うなど、勝利のために準備してきました。

　大会は①司会②タイムキーパー③ジャッジ６人④賛成派、反対派のゼミ生６人ずつで構成。
　 テーマは４つ。
「高等学校義務教育化の是非」
「安倍首相が消費税１０％を見送ったことの是非」
「学校教育において勉強に適しているのは紙媒体か電子媒体か」
「電車に優先席を設けることの是非」
でした。ディベートは合計５０分。立論（４.５分）→作戦タイム（４分）→質疑応答（８分）→作戦タイム（４分）→最終弁論（２.５分）→ジャッジという流れです。学生たちは、用意した資料をプロジェクターで映し出しながら説明。１秒でも制限時間を過ぎれば終了なので、いかに時間内で分かりやすく説明し、質疑応答ではより鋭い疑問を提示しなくては有利になりません。ディベートは緊迫した雰囲気で進みました。
　最後は６人のジャッジによる多数決。２色の旗の数に、観客を含めた会場中が注目しました。ジャッジによる判定理由では「思っています、という言葉ではなく、断定する言葉の方が聞いていて説得力があった」「情報量が足りない」「主張の材料がぼんやりしていた」など、鋭いコメントが印象的でした。
　社会に出ると、間違いなく発言する機会が増え、短い時間で的確に伝える力が必要です。ディベート大会は、学生たちにとって、そのような力を養うことのできる有意義な時間となったようです。